首席研究員

山田太郎 / Taro Yamada

東京大学工学部システム創成学科知能社会コース非常勤講師                              

早稲田大学理工学術院創造理工学部 非常勤講師

北京航空航天大学ソフトウェア学部 名誉教授

深セン清華大学研究院 講師(モノづくり分野担当)

 

経歴

慶應義塾大学経済学部卒、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科博士後期課程修了。アンダーセン コンサルティング

(現アクセンチュア)で製造業のコンサルティングに従事。次いでオランダのバーン社(現インフォア社)日本法人設立に寄与。

プライスウォーターハウスコンサルタント(現アイ・ビー・エムビジネスコンサルティングサービス)製造業部門マネジャー、

米国ナスダック上場企業のパラメトリック・テクノロジー コーポレーション(PTC)米国本社副社長を経て、2000年に

ネクステック株式会社を立ち上げ創業、代表取締役社長に就任。設立から自動車、自動車部品、産業機械、造船重機、

家電、精密機械、電子部品、輸送機器、物流機器等100を越える大手企業の部品表(BOM)構築やPLMプロジェクトに参画してきた。日本IBMやオラクル社などとも提携。

2005年東京証券取引所マザーズ市場に上場(実質3年半で短期上場)。 その後、フォーリンク社、ポータル社や、中国北京兆維グループのIT子会社などを買収し海外進出を行なう。その他、国内外で多くの企業への資本参加や提携を行なっている。

これまでに200以上の製造業の大規模業務改革や部材のモジュール化、IT導入プロジェクトを指揮。 IT戦略とものづくり技術の両方を専門とし、かつ製造現場にも明るい。 2010年に現在の株式会社ユアロップを設立。世界の情報商社として、 最先端のマルチメディア技術を駆使して、イノベーションを巻き起こし、 あらゆる企業の製品、サービス、人材のインキュベーションを促進させることに力を注ぐ。

 

早稲田大学大学院商学研究科ビジネス専攻 客員准教授(2006年4月~2009年3月)
東京工業大学大学院社会理工学研究科 特任教授2008年4月~2009年3月)
北海道大学創成科学共同研究機構起業家育成講座講師(2006年5月~2009年3月)                    
                                                                                       

 

 社会貢献活動
 PSLXコンソーシアム 副代表(2001年7月~2005年3月)
 社団法人科学技術と経済の会 技術経営会議 運営委員(2005年8月~2008年3月)
 社団法人 日本経済団体連合会 企業創造委員会メンター研究会委員(2006年1月~2007年12月)
 経済産業省「ベンチャー企業の創出・成長に関する研究会」専門委員(2008年1月~2009年3月)
 社団法人日本経営工学会会員(2001年~現在)
 経営情報学会会員     (2003年~現在)
 社団法人情報処理学会会員 (2003年~現在)

 

■ 研究実績
1. 著書
 「製造業のIT戦略と実践」P1-193、2001年3月、日本プラントメンテナンス協会       
 「製造業のPLM・CPC戦略」P1-242、2002年7月、日本プラントメンテナス協会             
 「製造業のPLMと技術経営(MOT)」P1-247、2003年6月、日本プラントメンテナンス協会      
 「製造業のIT戦略と実践」(中国語版) P1-201、2003年11月、台湾中衛発展中心          
 「PLM戦略」P1-190、2005年6月、PHP研究所        
 「次世代プロフェッショナルの働き方」P1-206、2006年7月、経済界 
 「PLM戦略」(韓国語版) P1-224、2006年12月、NABI Books        
 「日本製造業の次世代戦略」P1-227、2007年3月、東洋経済新報社
 「PLM戦略」(中国語版) P1-125 、2007年9月、中国計量出版社   
 「バリューチェーンマネジメント」P1-84,135-167、1999年4月、工業調査会    
 「日本のモノづくり52の論点(新製造立国の条件)」P304-309、2002年12月、日本プラントメンテナンス協会
 「製造業のBOM(部品表)入門」デーブ・ガーウッド著P1-201、2003年10月、日経BP社


2.論文
 「Developing Salable Product Specifications」、Excerpts from October 2002 through January 2003 Issues、NIKKEI DIGITAL ENGINEERING SPECIAL REPORTS
 「経営指標の策定により企業戦略とBPRを実現する経営システムの方向」P207-210、1997年4月、経営システム第7巻第4号、日本経営工学会          
 「新たな製品ライフサイクルマネジメント(PLM)を目指して」、P82-87、2005年7月、経営システム第15巻2号、日本経営工学会
 「ポストSCMの新しいECMモデルの提唱」第423号  P19-31、2002年5月、月刊技術と経済、社団法人技術と経営の会     
 「エンジニアリング・チェーン・マネジメントの導入」 6月号 P164-173、2001年6月、国際技術情報誌 M&E  
 「現代日本の経営環境と物流の経営戦略」 4月号  P19、1999年4月、日刊物流ニッポン、物流新聞社    
 「イノベーションを創出する法律の必要性 –改新企業育成基本法案-」P3-7、2006年3月、2005年度号、Vol24、日本開発工学会

 

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